2013年01月
3度目の成功だ。韓国初の宇宙ロケット・羅老(ナロ)号が最後の挑戦で成功したのは、韓国の科学技術のプレゼンスを高めた快挙だ。
衛星が動くかどうかはまだ確認されていないが、1段目ロケットの点火から科学衛星分離までの9分間に渡る一連の過程は完璧だった。
5000年の歴史の中での初の宇宙進出だ。羅老号の成功に向け、汗水たらした韓国航空宇宙研究員の技術チームに心から喝采を送る。
2度にわたる失敗や数度の延期などの試練を乗り越えて獲得した結果であり、胸が一杯で感慨極まり無い。
昨年12月12日、北朝鮮が韓国より優れたロケット技術で、「銀河(ウンハ)3号」を打ち上げたために傷ついた誇りを、羅老号の打ち上げ成功で取り戻すことができた。
ロケット開発は、科学技術以上の意味合いを持つ。ジョン・F・ケネディ大統領は、「1970年になるまえ、月に宇宙飛行士を送る」という計画で、低迷していた米社会に活力や希望を吹き込んだ。
1950年代、米国とソ連は、ロケット開発を通じて、体制競争を繰り広げた。羅老号プロジェクトは、?武鉉(ノ・ムヒョン)政権から始まり、李明博(イ・ミョンバク)政権で実を結んだ。
次期政権の発足を控えている中、羅老号の羽ばたきが、国民統合のきっかけになることを願う。
今回の成功で韓国は、ロケットシステムの設計や組立、打ち上げ運営技術、地上打ち上げシステム技術など、韓国型ロケット開発に必要な技術や経験を獲得する成果を挙げることができた。
2度にわたる羅老号の失敗は、韓国には「苦い薬」となった。ロケット開発は、試行錯誤の連続だ。
先進諸国も失敗を分析し、それを正す過程の中で技術促進を実現した。米国やソ連、日本、中国も、数々の失敗を経験し、ロケット技術を確保した。
厳密に言えば、羅老号は「半分の成功」であることを忘れてはならない。羅老号の1段ロケットは、ロシアから輸入したものであり、軌道に乗せる羅老科学衛星も、わずか100キロ程度だ。
軌道も、活用性の無い楕円軌道を回り、確かに限界を持っている。世界で運営されている低軌道ロケットは、少なくとも500キロの衛星を打ち上げる。それでこそ、経済性や効率性を持つことができる。
2021年を目標に進められている韓国型ロケット(KSLV−2)は、1.5トン級の実用衛星を高度700キロまで打ち上げることを目標にしている。
韓国の技術で独自に開発したKSLV−2を成功させる日こそ、真なる宇宙独立国の日だ。持続的な投資と共に失敗を認める国民的忍耐が求められる。
羅老号の成功にもかかわらず、宇宙開発をめぐる議論はより白熱化するだろう。福祉拡大で財政需要が急増している時代を迎え、
膨大な資金をかけてロケットを開発する必要が果たしてあるのだろうか、という反対も少なくない。ロケット開発は、単なる経済的論理だけでアプローチすることではない。
ロケット技術の確保は、国の存在感や国民の誇りを高めるだけでなく、高付加価値産業の発展を誘導し、良質の雇用を創出できる。
なによりも、北朝鮮の「銀河3号」が証明するように、ロケットはほかならぬ軍事技術であり、国防能力とも直結している。
朴槿惠(パク・グンへ)次期大統領は昨年のテレビ討論で、「月に太極旗(テグッキ=韓国国旗)はためかせる」として、宇宙開発への意志を宣言した。
宇宙開発には膨大な資金がかかるだけに、明確にビジョンを示し、国民的コンセンサスを導き出す努力が重要だ。
ttp://japanese.donga.com/srv/service.php3?biid=2013013153068
一生を結婚しないままで過ごす「生涯未婚率」が上昇している。
30年前までは、生涯に一度も結婚しない人の割合は、男性が2.6%、女性が4.4%だった。ところがバブル崩壊を契機に、生涯未婚率が急上昇。
2010年の時点で、男性が20.1%、女性も10.6%にまで上がってしまった。このまま状況で推移すると、将来はどうなるのか。2030年には、「全世帯に占める単身世帯の割合」が、
37.4%に達すると、国立社会保障・人口問題研究所は予測している。では、なぜ結婚ができないのだろうか。もっとも大きな要因が「経済的な理由」だ。
この点については、以前、このコーナーの記事で、結婚できるかできないかを隔てる「年収300万円の壁」を明らかにした。
そして、男性の場合、年収が高いほど結婚している割合が高くなることも指摘した。具体的にはこうだ。同世代の半数以上が結婚しているのは、20代後半では年収500万円以上、
30代前半ならば300万円以上。つまり、「年収300万円」が、結婚ができるかどうかの壁になっている。しかし、現実はそれだけにとどまらない。「年収が低いと、交際相手も出来ない」
経済学者の橘木俊詔氏と迫田さやか氏の著書「夫婦格差社会」(中央公論新社刊)は、さらに、こんな現実も明らかにしている。ここでも、男性に注目しよう。やはり、壁は「300万円」だ。
年収300万円未満の男性の場合、20〜30代を通して、既婚者は10%に満たない。
「恋人がいる」という男性も、20代で25%、30代では18%だけだ。そして、「交際を経験したことがない」という割合が、30代で33%もいる。
これは、その一つ上の「年収が300万円以上400万円未満」の層になると、既婚率は26%へと急上昇する。また「交際経験なし」という層も20%未満になる。つまり「年収300万円」は、結婚できるかどうかの壁であるだけでなく、
それ以前の「彼女ができる」ための巨大な境界線にもなっているのだ。
ttp://yukan-news.ameba.jp/20130129-304/
【ニューヨーク時事】米ニューヨーク州上院は29日、旧日本軍の従軍慰安婦問題について、
「人道に対する罪」との表現を使って事実上、これを非難する決議案を採択した。決議案はニューヨーク市近郊の公園に2012年6月に「慰安婦の碑」が建てられたのを記念し、
今月、上程された。「日本がアジアと太平洋の島々に対し、植民地支配と戦時占領を行った1930年代から
第2次世界大戦の間、約20万人の若い女性が強制的な軍の売春である慰安婦システムに従事させられた」と指摘。
慰安婦の碑は、人道に対する罪を思い起こさせる役割を果たすとしている。決議案を提出したトニー・アベラ議員は採択に先立ち、慰安婦問題を「20世紀最大の人身売買事件の一つ」と断じた。
下院にも同様の決議案が提出されており、来週にも採択される見通し。米国では2007年7月、慰安婦問題で日本の首相が公式声明の形で明確な謝罪をするよう促す決議が
連邦議会下院で採択されている。(2013/01/30-06:21)
ttp://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2013013000052
総選挙後初の総会で宿泊団体と協議 自民党観光議員連盟
【経済ニュース】 2013/01/30(水) 11:36
自民党観光産業振興議員連盟(細田博之会長=衆議院議員、?階恵美子事務局長=参議院議員)
は1月17日、自民党本部で総会を開いた。総選挙後初めての総会で、加盟議員数も1月16日現在で
選挙前の76人から新人議員49人を含む117人に拡大。加盟議員はまだまだ増える勢いだ。
約3年の民主党政権下では民主党観光振興議員連盟が2015年度の旅館ホテルの建物についての
固定資産税評価の見直しを閣議決定するなどの成果をあげてきた。
今度は政権与党に返り咲いた自民党観議連の手腕と行動に業界の期待は高まる。
NHK受信料や税制改正総会には議員30人のほか、
宿泊団体から全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の佐藤信幸会長や日本ホテル協会の大橋寛治会長、
観光庁や厚生労働省をはじめとする関係省庁とNHKの担当者が出席。
約1時間の会合では宿泊団体から税制改正などの要望がヒアリングされたほか、
それらについて、議員が関係省庁やNHKに対応を質していた。
短時間のヒアリングのなかで、佐藤・全旅連会長は主に税制改正とNHK受信料契約の改善を要望した。
すでに決定しているホテル・旅館の建物に関わる固定資産税評価の2015年度の評価替えの中身についての一層の支援や、
旅館業界として税制改正要望にあげている消費税が見直される場合の総額表示から外税表示への変更、
交際費の非課税化などを求めた。
また、NHK受信料についてはテレビ15台までを1契約、その後5台ごとに1契約を追加する英国BBC方式導入への支援を改めて求めた。
出席議員からは「交際費については他の業種からも同様の要望がある。経済の低迷期に課税はおかしい。
資本金1億円以上の大企業も含め、しっかり対応したい」「観光は相対(あいたい)事業。交際費は必要であり、非課税でもいい」
といった好意的な意見があがった。
(つづく)
ttp://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0130&f=business_0130_054.shtml
昨年10月に長崎県対馬市の神社や寺から盗まれた仏像2点が韓国南部・釜山港から
同国内に持ち込まれていたことが分かった。
日本政府が韓国側に捜査と仏像の返還を要請している。聯合ニュースが29日報じた。
仏像は、海神神社の国指定の重要文化財「銅造如来立像」と観音寺の長崎県指定の有形文化財「観世音菩薩坐像」。
いずれも朝鮮半島で作られ日本に渡ったものという。
釜山の税関によると、仏像は昨年10月8日に盗まれ、同日中に何者かが福岡発のフェリーで釜山港に持ち込んだ。
仏像には通関手続きが行われたが、同港の文化財鑑定官室が誤って模造品と判断したため、
税関をすり抜け、行方が分からなくなっているという。
日本政府がこのほど、韓国側に捜査を依頼したことで持ち込みが判明した。
地元紙、釜山日報によると、仏像は窃盗犯とみられる61歳の人物が持ち込んでおり、韓国警察が捜査している。(共同)
ttp://sankei.jp.msn.com/world/news/130129/kor13012914370004-n1.htm
夏の参院選に向け野党共闘を模索する動きが加速している。23日には、日本維新の会の松井
一郎、みんなの党の江田憲司の両幹事長が会談し、改選1〜3人区では原則として競合を避ける
ことで合意した。今後は政調会長レベルで定期的に協議を開き、政策のすり合わせを急ぐ。
もっとも、両党の政調会長は昨年11月15日、すでに政策の基本合意を交わしている。ただ、
維新はその2日後に、石原慎太郎前東京都知事率いる旧太陽の党と合併。環太平洋戦略的経
済連携協定(TPP)をめぐり、従来の「参加」(政策集「維新八策」)から「交渉参加。国益に反する
場合は反対」(衆院選公約)にトーンを下げるなど、政策にぶれが生じた。
こうした軌道修正に対し、みんな側は「合流したことでちょっと歯車が狂った」(江田氏)と不信感を
抱いており、今後の政策協議は「仕切り直し」の性格が強い。維新側からは、浅田均政調会長(大
阪府議会議長)に加え、旧太陽の党の片山虎之助・国会議員団政調会長も協議に参加する見通しで、
みんな幹部は「片山氏が入ることは意義深い。(従来の維新と旧太陽との)足並みの乱れを防ぐことがで
きる」と期待を込める。
冒頭の幹事長会談ではもう1点“合意”したことがあった。
松井氏「官公労が(支持)母体の組織とは組めない。現状の体質のまま民主党と一緒になることはできない」
江田氏「みんなの党の結党の原点は『公務員労組依存の民主党とは一緒にできない』ということ」
民主党は、細野豪志幹事長が各党に幹事長会談を呼びかけるなどして野党共闘の地ならしを図ろ
うとしているが、現段階では「蚊帳の外」といえる。野党第1党とはいえ、先の衆院選で厳しい審判を突
きつけられた民主党への視線は冷ややかだ。
維新幹部はこう言い放つ。「民主党が野党を仕切れると思うな!」
ttp://www.sankeibiz.jp/macro/news/130128/mca1301280502003-n1.htm
婚約相手だった兵庫県内の自治体の30代男性市議に自分の祖父が在日韓国人だと告げたところ、婚約を破棄されたとして、
大阪市の会社員の女性(28)が市議に550万円の損害賠償を求める訴訟を大阪地裁に起こした。市議側は結婚できない理由として
「政治的信条から消極的にならざるを得なかった」と説明しているが、
女性側は「差別意識に起因し、不当だ」と批判している。人権問題に詳しい専門家からは市議の対応を問題視する声が上がっている。
提訴は昨年10月。訴状などによると、市議と女性は結婚相談所の紹介で同3月に知り合った。市議は同6月、
「あなたのことが大好きです」などと書いた手紙を渡して「結婚したい」と伝え、女性も承諾した。しかしその数日後、
女性が自分の祖父は在日韓国人だと市議に伝えると、市議は「韓国の血が流れている」などとして婚約を破棄したという。
女性自身は日本国籍だった。
市議側は地裁に提出した書面で「結婚したい」といったん女性に伝えたことは認めた上で、「保守派の政治家として活動し、
在日韓国人らに対する選挙権付与に反対するなどの政治的スタンスをとっており、政治的信条などから結婚できないと考えた」と説明。
さらに「婚約は成立していない」として請求の棄却を求めている。
毎日新聞 1月28日(月)15時0分配信
ttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130128-00000037-mai-soci
過去スレ ★1 2013/01/28(月) 16:54:58.59
ttp://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1359427352/
(続)
TBSが韓国経済をボロクソに叩いた、とネットで話題になっている。
韓国企業の信頼度は先進26カ国中最下位で、家電も世界を席巻しているとされるが、特許侵害が多く様々な問題を抱えている、といった具合に、
韓国経済のありようを、これでもかというようにボロクソに叩いているのが特徴だ。
TBSはこれまで韓国に好意的な報道が目立ったせいもあり、ネットでは「転向」だとして賞賛の声まで挙がっている。
2013年1月24日放送のニュース番組「朝ズバッ!」の「けさ単!」のテーマは「円安ウォン高」だった。ここではいつも一つの単語の意味を読み解いている。
この日は。井上貴博アナが総合司会のみのもんたさんに韓国経済に対してどんなイメージを持っているか聞いた。
みのさんは、勢い付いていて留まる所を知らないし、海外の飛行場やスポーツ競技場の看板を見ても、
日本のメーカーは無くなっていて韓国の家電メーカーのものだらけだ、韓国の人達の頑張りは凄い、と絶賛した。
井上アナは韓国経済の実態を紹介する大きなボードの前に立ち、そう思っている人もいるが、実態は異なっているとして説明を始めた。
まず、08年のリーマンショック以降、韓国経済は奇跡のV字回復をしたとされる。確かにGDPは伸びたが、その内訳は76.5%を10大財閥が占める。
好調なのは大企業のみで貧富の差が拡大した、と指摘した。利益の多くは輸出でもたらされたが、その輸出自体が危機を迎えているのだという。
ウォン高がきき始めたせいもあるが、第一生命経済研究所の西?徹さんの説明によれば、
「皆が韓国企業に対して『おかしい』と思い始めた」
からだという。
何が「おかしい」のか。番組ではまず現代(ヒュンダイ)自動車の例を出し、「誇大広告を出していたことがアメリカ政府の調査で分かった」と説明した。
アメリカで10年から12年にかけ出した広告に記載された燃費の数字が実際よりも高く書かれていたという。
また、ヒュンダイのロゴマーク「H」は、日本のホンダとそっくりで、デザインも日本車と似ている。それは、
「アメリカでは燃費がいいのは日本車という定説があるから」
であり、韓国企業がよく他国の企業を真似た製品を出しているのには、こうしたことが根底にある、と断じた。
さらにサムソンは特許侵害など3000以上の訴訟を起こされている。経済評論家の三橋貴明さんのコメントとして、
「訴訟を起こされても決着まで2年ほどかかるため、特許を侵害したとしても、早く売り切ってしまいたい、というのが韓国のスタイル」
などと紹介した。
アメリカの広報会社の調べによれば韓国の企業信頼度は先進26カ国中で最下位になっている。韓国への観光客も激減している。韓国は韓流スターも輸出しているが、
「紅白歌合戦でK-POPゼロ。賞味期限切れではないか」
とも語られた。
最後に、このままウォン高が続き1ドル1000ウォンを切ると韓国経済には致命傷となる、とした。
ネットではこうした事実をテレビは報じてこなかったのに、なぜTBSが、と話題になった。
ネットではTBSはもともと「反日放送局」だとバッシングされてきただけに、評価する人も多くいて「俺たちのTBS!」「これからはTBSだけ見ることにするわ!」などといった書き込みも出ている。
TBSHD(ホールディングス)の石原俊爾社長は12年11月に、1980年代までTBSは「民放の雄」と評されていたとし、
「TBS社員として、誇りと自身を持って再生への道を歩み始めましょう」と書いた手紙を900人以上もの社員送ったとして先ごろ話題になったばかりだ。
ttp://www.j-cast.com/2013/01/25162806.html
ttp://www.j-cast.com/2013/01/25162806.html?p=2
【ワシントン=佐々木類】日本政府が米国から2017年3月末までに引き渡しを受ける次期主力戦闘機F35Aの最初の4機の性能が、
防衛省の要求を満たさないことが米国防総省の年次報告書で明らかになった。先の日米外相会談でもF35問題が初めて取り上げられており、
実戦配備が不可能となることで、日米の新たな懸案に発展する雲行きとなってきた。
F35Aが搭載予定の最新ソフトウエア「ブロック3」には、短射程空対空ミサイルなどを装備できる最終型のF型と、
同ミサイルが搭載できないI型の2種類がある。
12年の年次報告書は国防総省試験評価局(DOT&E)が今月中旬、議会に報告したもので、日本へ引き渡す機種に搭載されるソフトウエアは、
「ブロック3I」と明記。これでは至近距離での対空戦に不可欠の短射程空対空ミサイルを装備できず、実戦配備不能であることが明白となった。
F型は最大高度5万フィート(約1万5千メートル)とI型の4万フィートを上回る性能を持つ。
I型は、実戦向けではなく訓練用とされる前段階の「ブロック2A」と同程度の性能にとどまる。
産経新聞 1月27日(日)7時55分配信
ttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130127-00000070-san-pol
(続)
中国の掲示板サイト虎撲の掲示板に「なぜ日本は第2次大戦での罪を認めないのか?」というス
レッドが立てられた。スレ主の質問に対して、中国人ネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。
日本はこれまでにさまざまな形で植民地支配と侵略について謝罪を行ってきた。例えば、日中共
同宣言での中国侵略に対する謝罪や、植民地支配と侵略を謝罪した「村山談話」などがあるが、
中国や韓国はいまだに謝罪と賠償を要求し続けている。
スレ主は、日本が第2次大戦での罪を認めていないと主張し、その理由として「アジア各国の態度
があまり強くないからなのか、それとも米国が中国に対抗するためにわざとそうさせているのか」と質問したところ、
次のような回答が寄せられた。
・「確かに日本に対してあまり強く出ていないな。蒋介石は米国についていくために日本に対する賠償請
求を放棄しちゃったし。田中角栄が賠償すると言ってきた時には、共産党は蒋介石より懐が小さいわけでは
ないと、賠償はいらないなんて言っちゃったし」
・「日本の軍国主義的な立場で考えれば、当時の日本は歴史上の最高点であり、中国などのアジア諸国
に負けたとは思っていないからだ。米国に負けたとしか思っていない」
・「日本は偏執な民族で、自尊心が関係しているのだと思う。彼らは負けたとは思っていないんだよ」
などといった理由が挙げられた。もっと反日的な意見もあり「軍国主義者の勢力がまだ残っているからだ」、
「骨の髄まで恥知らずだからだ」、「日本とは悔い改めを知らない民族だからだ。アジア民族で最高の気質を
有する中韓を見ればわかるが、日本と和解したことは1度もない。経済協力することがあっても心の中は反日だ
」などのコメントもあった。
ほかには、日本は徹底的に負けないと素直にならないという主張や、日本は罪を認めないのではなくて
認める必要性が分かっていないという意見、人間は誰しも過ちを犯しても認めたくないものだ、というユーザーもいた。
ttp://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0127&f=national_0127_008.shtml
前スレ(★1:2013/01/27(日) 15:56:32.71)
ttp://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1359269792/
・フランス人男性が、アルジェリアでの一連の人質事件を受け、自身のブログ「L'Heretique」で、
日本の防衛に関してつづった。
筆者は、今回人質がとられた国の中で、日本人が最も多く殺害された事実はとても残念なことだと述べた。
それとともに、その背景について自身の考えを述べた。
筆者は、植民地として古くからアフリカとの関係が深かったフランスなどのヨーローッパ諸国と比べると、
日本とアフリカの関係は薄いと語る。それなのに今回最も人質が多く殺されてしまった背景には、
日本には攻められる体勢の軍隊がいなかったため、聖戦をかかげるテロリストにとって脅かしとなる
存在ではなく、交換条件として人質を引き止めておく必要がなかったからではないかと指摘した。
さらに筆者は、この背景として日本は第二次世界大戦後のトラウマによって、軍事力を放棄をしたと
述べた。当初は連合軍による強制であったが、最終的には日本自らが軍事力を放棄したと説明。
日本がその気になれば、核兵器も軍隊もすぐに整備できるだろうが、中国や韓国の記憶に新しい
日本による侵略が、アジア諸国にとって脅威となるのだろうとの見方を示した。
また日本は何年にもわたってアメリカに防衛を委ねており、今回のように海外で緊迫した立場に
立たされた時においても、外交的に自らを守る術がないのではないかと述べる。60年以上にも
わたって軍事力を放棄をしてきた日本ではあるが、このまま軍事力を放棄し続ければ、また同じような
局面になったとしても泣くことしかできないつらい状態になるのではないかと指摘した。
何の罪もないのに最も多くの犠牲者が出てしまったことは、つらい事実である。筆者が指摘する
直接的な軍事力でなくとも、今後同じような状況が訪れた時のための対策は、十分にとらねば
ならないだろう。筆者の意見は、こういった局面においては自国の身は自国で守る、力には力で
制するという意識が強い、西欧社会の一つの見方といえそうだ。
ttp://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0125&f=national_0125_006.shtml
米国ゼネラルエレクトリック(GE)が韓国の不動産市場から手を引く。韓国不動産に投資して10年ぶりのこと。
GEの不動産投資部門であるGEリアルエステート韓国支社は昨年、ソウル・論ヒョン洞、城南市(ソンナムシ)、
大邱市(テグシ)のビルなど4000億ウォンに達する物件を売りに出した。
ゴールドマンサックス資産運用も韓国上陸から5年で撤退する。
韓国の不動産市場から外国系資本が離れている。
業界によると現在韓国の不動産市場に残っている外資系投資会社は20社程度だ。これは2000年代半ばの30%水準だ。
R2コリアのキム・テホ理事は、「この2〜3年間に損失を出した外資系投資会社が韓国の不動産市場では商売にならないと判断して手を引くもの」と伝えた。
「セルコリア」の風も激しい。不動産コンサルティング会社のメートプラスの調査によると、外資系投資会社は2011年に1兆1235億ウォンに達する韓国のオフィスビルを売った。
昨年は1803億ウォンを現金化した。米国系投資会社のマックスCIは昨年初めにソウル・汝矣島(ヨイド)のビルを現代カードキャピタルに925億ウォンで売った。
現在外資系投資会社が売りに出したオフィスビルだけで20件を超える。これに対し昨年の買い入れは全くなかった。
これら企業が韓国の不動産市場を離れる最も大きな理由は収益率の悪化だ。国土海洋部によると2008年の韓国のオフィスビル収益率は年13〜14%に達したが最近は5〜6%に下がった。
供給が増加しソウルの平均空室率は4.4%と1年間に1.5ポイント上昇した。
当分事情が改善するようでもない。最近ソウル・乙支路(ウルチロ)のセンターワン、汝矣島のIFCなど大型オフィスビルが竣工した上に、
今後も竜山(ヨンサン)国際業務地区、蚕室(チャムシル)第2ロッテワールドなどに大規模業務施設が入る予定だ。
韓国建設産業研究院のホ・ユンギョン研究委員は、「来年のオフィスビル新規供給は今年より20%ほど増加するとみられる、
ほとんどがソウル・麻浦(マポ)や汝矣島など都心圏に集まっており当面は空室率が簡単には下がらないだろう」と話した。
売買差益に対する期待感も低くなった。リーマンブラザーズリアルエステートパートナーズコリアは2005年に955億ウォンで買い取った明洞(ミョンドン)Mプラザを2011年に1700億ウォンで売った。
6年で745億ウォンの差益を得たが、改装費や金融費用などを考えると利益を出すことはできなかったという。
メートプラスのピョン・ジェヒョン氏は、「賃貸収益はもちろん売買差益に対する期待感が低くなった。米国や欧州の収益率は平均8%で韓国より高く、あえて残る理由がないと判断したもの」と説明した。
景気低迷も影響を及ぼした。FRインベストメントのアン・ミンソク研究員は、「米国・欧州に本社がある場合、本社の資金事情が良くないとの理由などで撤収したりもする」と話した。
外資系資本が撤退しているがただちに不動産市場が大きい影響を受けることはないとみられる。韓国の企業や機関投資家が売りに出された物件を買い集めているためだ。
ttp://japanese.joins.com/article/168/167168.html?servcode=300§code=300
【韓国経済】韓国証券市場にバンガード注意報 火曜水曜に米国系ファンドのバンガードグループが韓国株を大量処分、セルコリアだ[01/22]
ttp://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1358817229/
韓国で売春業に従事する女性が約27万人に上り、同国の女性人口(統計庁2013年調査)
の約1.07%に達することが分かった。複数の韓国メディアが23日、報じた。
韓国女性家族省が2007年に実施した売春実態調査を基に推算した。同省の調査では、
専業型売春業者(売春宿の密集地)で働く女性は3644人、兼業型売春業者(居酒屋など)
で働く女性は約14万7000人、インターネットでやその他の方法で売春をする女性は
約11万8000人に上るという。
統計庁は2013年将来人口推計基準で、韓国の女性人口は2508万7000万人と算出して
いるため、「27万人」は女性人口の約1.07%に当たることになる。韓国の全人口対比では
0.538%となった。
同省は2010年にも同様の調査を実施し、売春女性は約14万2000人と推算したが、
インターネットや海外売春の数は含めなかった。
記事では、ヨーロッパの売春従事者数についても明らかにした。ドイツが約40万人で
もっとも多く、人口対比は0.49%に上った。英国は約8万人で同0.127%、イタリアは
約5万人で同0.082%、オランダは約1万−1万5000人で同0.057−0.895%などとした。
韓国メディアは専門家の意見として、「27万人」の数字は正確ではなく、実際には
これよりも多い可能性があると伝えた。
ソース:サーチナ
ttp://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0124&f=national_0124_006.shtml
◇岩見隆夫(いわみ・たかお=毎日新聞客員編集委員)
『朝日新聞』の論客だった若宮啓文前主筆は先週定年退社されたそうで、一月十二日付の同紙一面に最後の一文を書いていた。
〈「改憲」で刺激 避ける時〉
という見出しである。私はその内容に強い違和感を覚えた。若宮さんは長年の敬愛する友人だが、論争すべきことを避けて通るわけにはいかない。
安倍晋三首相が憲法九条改正による国防軍創設を打ち出したのが不安の直接のきっかけになっている。
最初に断っておくが、私は〈自衛隊〉というあいまいな呼称を改め、憲法の規定によって正式に〈国防軍〉と認知するのが当然で、
遅きに失しているという考えだ。理由はあとで述べる。
若宮さんもこの論文で国防軍にはっきり反対とは言っていない。ただ、『朝日新聞』は憲法施行六十年にあたって議論を重ねたすえ、
〈九条は変えず、自衛隊は軍隊としない方がよい〉と結論づけ、二〇〇七年五月三日の社説で発表している。
『朝日』がそういう社論を掲げるのはまったく自由なことだ。
しかし、若宮さんの主張は、国防軍の賛否というより、
それによって(1)過去の歴史の正当化や領土問題での強気と改憲が重なれば、周辺国の警戒が高まるのは防げない
(2)そうした刺激と反発の悪循環は止めなければならない、という趣旨である。
キーワードは〈周辺国の警戒〉で、それを誘発するような改憲とか国防軍創設は賛成しかねるということだろう。
確かに〈周辺国の警戒〉が強まるのは好ましくなく、警戒が敵視に変わり、日本に脅威をもたらすこともあるかもしれない。
中国の軍備増強路線、北朝鮮の核とミサイル開発がやはり〈周辺国の警戒〉を強めている時に、
日本までそれに対抗しようとすれば軍拡ドミノの歯止めがきかなくなる、という見方もできる。
だが、周辺国の反応よりも大事なのはわが日本国の安全だ。周辺国に気を使っているうちに、日本が危機にさらされるのでは話にならない。
気を使いながら、自国の防衛も怠りなく、というのは当然すぎることである。
ttp://mainichi.jp/opinion/news/20130123org00m010005000c.html
★安倍政権の円安政策に懸念 独与党幹部 G20メンバーの反発警告
独与党キリスト教民主同盟(CDU)の幹部、ミヒャエル・マイスター議員は22日、
円相場を押し下げようとする日本政府の行動は他の20カ国・地域(G20)メンバーからの報復を呼び、
脆弱な景気回復を損なうリスクがあると警告した。
マイスター議員は電話インタビューで、円相場を押し下げることで輸出を後押ししようとする
安倍晋三首相の動きは「大きな懸念を呼ぶ」と述べた。マイスター議員は2月7日から日本政府当局者らと会談する予定。
ドイツは恐らく、日本に方針を変更するよう働き掛けるため他のG20メンバーの協力を求めるだろうと同議員は述べた。
「日本の競争相手は何ができるというのか。賢明な態度をとり何もしないか、
日本に追随して全員が打撃を受けるような悪循環を作り出すかのどちらかしかない」と語った。
ショイブレ独財務相も16日に下院での演説で日本の金融政策を批判。
世界の金融市場に過剰な流動性を注入することになると論じた。
独連邦銀行のバイトマン総裁は21日フランクフルトでの講演で、安倍首相が円相場を政治問題化するリスクを指摘した。
また、マイスター議員は円安が輸入物価を押し上げるため、経済効果は短命に終わる可能性があると指摘した。
「日本経済の真の問題は構造的なもので、必要なのは構造的な解決策だ。為替市場に干渉することではない」と説いた。
ドイツ商工会議所連合会(DIHK)のチーフエコノミスト、アレクサンダー・シューマン氏は、
スイスのダボスで開かれる世界経済フォーラム(WEF)年次総会で日本の政策について話し合われるだろうと述べた。
日本銀行が政府に押されて無制限に日本国債を購入するような決定は「危険がいっぱいの火薬箱」のようなものだと警鐘を鳴らした。
Bloomberg(Brian Parkin) ttp://www.sankeibiz.jp/macro/news/130124/mcb1301240503013-n1.htm
▽関連スレ
【国際】 今度の通貨戦争は世界大戦だ 世界中が日本の電撃作戦にどう反撃しようかと考えているのだ
ttp://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1358813303/
世界26カ国を対象にアンケート調査を行った結果、韓国の企業信頼度は世界最低水準であることが明らかになった。
米広報会社エデルマンは21日(現地時間)に発表した「2013エデルマン信頼バロメーター」で、
各国の世論主導層を対象にした企業信頼度調査で韓国は信頼度31%となり、
調査対象26カ国のうち最下位だった、と明らかにした。
これは平均値の59%を大きく下回る。
調査対象の世論主導層は、各国の家計所得上位25%で、大学教育を受けた回答者5800人。
各国の世論主導層が自国の企業や政府に抱いている信頼レベルを指数化したものだ。
一方、韓国政府に対する信頼度は44%で、企業に対する信頼度31%よりも高かった。
しかしこれも調査対象26カ国の平均50%を下回った。
韓国のように企業信頼度が政府信頼度より低い国は10カ国だった。
逆に16カ国は企業信頼度が政府信頼度より高かった。
中でもメキシコ(41ポイント)、
ブラジル(31ポイント)、
アルゼンチン(30ポイント)、
スペイン(24ポイント)、
日本(20ポイント)は、企業信頼度が政府信頼度を大きく上回った。
2013年01月23日10時04分 [中央日報日本語版]
ttp://japanese.joins.com/article/171/167171.html?servcode=300§code=300
★シンガポールにも従軍慰安婦の少女像を建設、3月に場所決定=韓国
・韓国挺身隊問題対策協議会(挺対協)と告発ニュース・ドットコムは22日、元従軍慰安婦の
キム・ポクドン(87)さんが日本軍に連行され、苦難を経験したとするシンガポールに、従軍慰安婦の
少女像を建設することを明らかにした。複数の韓国メディアが報じた。
韓国メディアは、「シンガポールにも慰安婦少女像を建立」、「シンガポールにも慰安婦平和碑、
少女像を立てる」などの見出しで伝えた。
今回の少女像建設は、挺対協と韓国の独立メディアである告発ニュース・ドットコムが推進する
「蝶々プロジェクト」の一環として行われる。
「蝶々プロジェクト」は、従軍慰安婦が日本軍に連行され、苦難を経験した慰安所のあった場所などに、
韓国国民に代わって少女像を建設するプロジェクト。シンガポールでの建立は、同プロジェクトの
最初の成果となる見通し。
挺対協は今月31日から来月3日まで、慰安婦平和碑建立のためにキムさんの証言に出てくる
慰安所跡や捕虜収容所などを直接訪れる予定。当初キムさんも同行する予定だったが、
高齢で長時間の旅行は無理との判断により不参加となった。
挺対協の関係者は「3月中に場所を確定し、平和碑を建立するようシンガポール当局と協議中」だとし、
「慰安婦問題を世界に知らせると同時に、元慰安婦の被害者をたたえようという趣旨で、今回の
プロジェクトを準備した」と話したという。
ttp://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0123&f=national_0123_004.shtml
「危機管理の重視」を掲げて発足した安倍政権。
今回の事件は政権の危機管理能力を問う最初の機会となったが、事態は日本政府の手が及ばないところで激しく動いた。
◇
電話口で英国のキャメロン首相の声は、切迫感に満ちていた。
「アルジェリア軍はすぐに攻撃を開始するかもしれない。安倍首相からも説得してほしい」
「米英で『暗視ゴーグルや無人偵察機など機材の支援は惜しまない』と言っているんだが、アルジェリアは受け入れない」
東南アジア歴訪中の安倍は、バンコク市内のホテルで日英電話首脳会談に臨んだ。現地時間の17日午後4時
(日本時間17日午後6時)。アルジェリアで武装勢力による人質事件が発生して丸1日経過していた。
電話会談でのキャメロンの口調に、予想以上に事態が悪化していると知った安倍は、「私からも人命優先を
アルジェリアに求める」と約束した。
キャメロンの危惧は的中した。会談から数時間後、アルジェリア軍は、関係国への通告なしで武装勢力への攻撃に踏みきった。
安倍は17日深夜(同18日未明)になって、タイから、アルジェリアのセラル首相に電話した。
「人命優先を要請していたはずだ。攻撃するとは一体どういうことか。米英の支援を受けたらどうか」
声を荒らげる安倍に、セラルは聞く耳を持たず、「我々が一番うまく対応できるんだ」と答えた。(敬称略)
ソース
読売新聞 ttp://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20130122-OYT1T01698.htm?from=top
妹を思う姉心からなのか、それとも同じスケーターとしての正直な感想か。浅田真央の姉で、
現在はスポーツコメンテーターとしても活躍している浅田舞(24)の発言が波紋を呼んでいる。
問題の発言が飛び出したのは、1月13日に放映されたテレビ番組
『フィギュア最強日本勢 新年の誓いSP』(テレビ東京系)に出演したときのことだった。
昨年12月に復帰初戦で今シーズン世界最高得点を出したキム・ヨナの演技について聞かれた舞は、
苦笑気味にこうコメントしたのだ。「いや、もう正直わからないです。何であんなに点数が出てるのか」
「審査員が好きなんですかね」
このジャッジ批判ともとれる発言に、視聴者からは「よくいった!」と賞賛の声も上がった。
しかし、この発言が問題だと考える人も少なくない。スポーツライターのひとりが語る。
「転倒などのミスは確かにありましたが、他の選手が跳ばない難しいジャンプは跳んでいる。
そういう所で転倒分を補っているともいえるので、点数については客観的に論証しなければいけなかったと思います」
そもそもこの番組は、キム・ヨナの演技を「ジャンプ失敗なんのその、早速飛び出たキム・ヨナクオリティ」
「で、今シーズン世界最高得点。不思議な強さはどこまで続く?」と痛烈なナレーションで紹介。
舞も“その場の雰囲気”に流されたのだろうか。
さすがにまずいと思ったか、最後は「この問題はノーコメントにしておいたほうが……」と
フォローした舞だが、時、既に遅し。「論拠無しにジャッジへの批判を公言するのはタブーです。
後日、本人は日本スケート連盟の関係者からきついお叱りを受けたそうです」(スポーツ紙記者)
ソース:NEWSポストセブン
ttp://www.news-postseven.com/archives/20130123_167339.html
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